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日本拳法

競技連盟公式ページ

会長挨拶

ご挨拶(2023年7月)

皆様、

お世話になっております。

どのスポーツ団体を見ても中央競技団体が力を持って活動をして行かなければ、競技人口の増加や認知度のアップは出来ないと考えます。皆さんと共に頑張って行きたいと思います。


1.基本方針

 日本拳法は、総合徒手武道の修練による人間形成の道である。修練を通して、常に礼節を重んじ、心身を鍛錬し、自己の修養につとめ、国家社会の繁栄と国際平和に寄与する人間となる事を目指し活動をする。


2.現況と展望

●日本拳法競技連盟はアスリートファーストの考えを基として、2017年に允許団体を含めた統括組織として設立し、2019年に日本スポーツ協会に正式加盟をしました。我々は中央競技団体と言う立場をしっかりと認識し、斯道の拡大発展の為、競技人口の増大を図り、メディアを通じ認知度を上げて行くなどの課題を一つずつ、クリアして行かなければならない。

●各都道府県スポーツ協会に加盟をしている9つの府県連盟から各1名が正社員として参画するようにして、同様に理事も地域を代表する形で新たに加わってもらいより幅の広い意見を反映した運営を目指して行きます。


3.内部組織の充実

●スポーツ庁が制定したスポーツ団体ガバナンスコードに対応すべく、加盟団体をグリップしていく必要が有る。コンプライアンスを重視し、指導現場における暴力行為やハラスメントについては厳しく律する努力を続け、またより一層透明性の高い業務運営を行っていく。

●業務分掌を行い、担当部署が権限と責任を持ち課題に取り組む体制を作り、特定の部署に業務が集中し、過度な負担が掛からないようにする。

●ホームページの充実

・会員がHPから色んな情報が分るように再考する。

・年表へ追加記載を進める。

・大会の結果を速やかに記載すようにする。

・各道場案内を分かり易く掲載し、興味を持った人がアクセスしやすいようにする。

・競技連盟にラインで友達申請して友達になった方には、直接に情報が届くようにして行きます。


4.国民スポーツ大会について

・第1段階として、47都道府県の中で県連盟が存在しない県がある。現在、自衛隊の部隊は各県にあるが、その部隊と連携を取り県連盟を立ちあげ、並行してデモスポ競技として参加する都道府県を増やす。

・第2段階として、公開競技を目指すために学生OB、道場OB、自衛隊OBの人達が道場を始めたいと思った時に、サポートできる体制を整えて、道場数を増やす。具体的には防具を貸与し、3-5年経過後に貸与した防具を安い値段で下取りしてもらうようにすれば道場設立の手助けになると考えている。

・第3段階として、47都道府県スポーツ協会に各県連盟が加盟し、国民スポーツ大会の正式競技となるよう、時間が掛かるが一歩づつ進んで行く。


5.指導者の育成について

競技連盟の公認指導員資格と日本スポーツ協会の公認指導員資格の連携を図る。現代各地域で行っている指導者講習会等を公認日本拳法コーチ1の、カリキュラムに基づいて実施するようにする。今は、JSPO指導員資格との連携についてJSPOと打ち合わせ中であるがJSPOの指導に従い連携を図り、指導者講習会を行っていく。


6.防具改良委員会を立上げ、選手の意見を聞きながら防具の改良を図る。
7.年会費の改定について

・現状、少年200円、高校生・大学生500円、社会人1000円の年会費であるが、中央競技団体として活動する資金としては脆弱である。全国連盟からの寄付金や各允許団体が審判員や役員派遣の費用を負担して貰っている現状を是正する必要が有ると考える。2023年度は据え置きとしましたが、2024年度からの個人年会費は下記の金額で決定しています。皆の会費で運営されていますので、ご理解をお願いします。

・役員、監督、指導者     2,000円

・審判員           2,000円

・社会人           2,000円

・大学生、高校生       1,000円

・中・小学生           500円


一般社団法人 日本拳法競技連盟 会長 茂野直久 

 

 

年頭にあたり

2020年 明けましておめでとうございます。

 いよいよ東京オリンピック・パラリンピックが開催される年となりました。

アスリートの思いの詰まったプレーを楽しみにワクワクしています。

そんな中で海外から沢山来られる人々にぜひ、日本拳法を直に目に触れていただくチャンスも作りたいと思います。

 さて、昨年6月に皆様方のお陰をもちまして、公益財団法人日本スポーツ協会(JSPO)に加盟できましたこと、改めてお礼を申し上げます。

その時の挨拶で、本競技連盟運営では事務局機能を強化すると述べました。

その意味するところは、従前の全国連盟は3組織に傘を掛けた形で運営をしていましたが、競技連盟は諸団体に傘を掛けるのではなく、完全に一つの組織体として活動するということです。

今まで允許組織が担って来た様々な役割(指導者の育成、審判団の養成・派遣に関すること、各地域団体・各職域団体への通達等々)を競技連盟として担ってまいります。

関係者の皆様も、全てにおいて競技連盟として対応するという意識改革を是非ともお願いします。と同時に組織内の其々の部署が役割を理解し業務を遂行することで、競技連盟その物がしっかりと足腰の強い組織に成らなければなりません。

常設の部とは別にミッション毎に委員会を作り、期限を定めて達成していくようにします。委員長は理事会で決めますが、メンバーの人選は委員長が指名して委員会を立ち上げていただき、ロードマップを理事会に提示して活動してもらえばと思っています

又、中央競技団体としてスポーツ団体ガバナンスコードの遵守を求められており、4年に一度JSPOより適合性審査が行われます。

我々の組織がより健全に発展していく為にも、皆様と協力してその審査をクリアできるような組織作りと運営をしていきたいと思います。

4月から新しい事業年度が始まりますが、活動資金の確保のためのあらゆる方策を図り、道場運営や各都道府県連盟運営への補助にも充てられるようにしたいと考えています。

皆様からの意見を寄せていただき運営に活かしたいと思いますので、事務局長宛てに発信お願いします。

一般社団法人 日本拳法競技連盟 会長 茂野直久 

 

 

ごあいさつ(2019年6月)

一般社団法人 日本拳法競技連盟ホームページへお越しいただきありがとうございます。

 昭和7年に関西大学において、宗家の澤山宗海(さわやまむねおみ)先生により創始され九十年近くの歴史と伝統を誇る「日本拳法」

当連盟はこの武道を競技として全国において統括する中央競技団体として各関係団体の団結のもと平成29年2月に設立されました。

 日本拳法は、実践的な強さと安全性を備えた武道であり完成度の高い防具を装着し安全に修練することが出来る総合格闘技です。大学における普及に始まり高等学校各道場における少年・女子から社会人・壮年まで、そして自衛隊の徒手格闘として取り入れられるなど各層に裾野を広げております。

 国難とも言われる昨今の社会情勢において、日本拳法の修練を通じて心身を鍛錬し自己実現を果たし、これからの国際社会で活躍貢献できる人材の育成を図ってまいります。

 

日本拳法関係者の皆様へ

関係者のゆるぎない団結と尽力が実を結び、令和元年6月21日をもって当連盟は公益財団法人日本スポーツ協会(以下「JSPO」)へ加盟いたしました。

これはこれまでの経緯にかかわらず「日本拳法」という武道がJSPOの競技種目となったことを意味します。

これからも手を携えて国民スポーツ大会正式種目を目指し全員の力を結集して進んでまいりましょう。

●加盟に至るまで

 様々な経緯を経て関係者で協議を重ね数年前に当連盟を立ち上げました。実績を重ねつつ加盟申請に向けてJSPOと相談をしてまいりましたが、

 ・数年前に設立した(一社)日本拳法競技連盟が継続して活動をしている多くの組織体に対して、ガバナンスを効かせて実際に纏め上げて運営していけるのか

 ・全国組織として継続して活動して行くには予算規模が脆弱ではないか

 ・允許組織との関係をどうするか

等々いくつかの問題提起をいただきました。

その様な問題意識は以前から我々も共有しており当連盟が真の統括団体になる為には(一財)日本拳法全国連盟の発展的解消が必要と考え、同全国連盟の事業の中で「昇段審査及び允許」以外の全ての事業を平成31年4月1日をもって(一社)日本拳法競技連盟に移管する事を決定しました。

各部署の担当者や新設する部署等、整備しなければならないことも沢山ありますが、我々のJSPO加盟の第一の目的は競技人口の増加であります。その目的を確実に果たしていくために力を合わせてより良い日本拳法界を作り上げて行きたいと思います。

●当連盟の運営及び今後の方針について

 各允許団体・地域競技団体・職域競技団体は、いずれも(一社)日本拳法競技連盟の加盟団体として当連盟加盟団体規程に服することとなり当連盟と一体となって活動していただきます。

また当連盟は各地域競技団体より提出される名簿・会費納入に基づき会員登録及び管理を行うとともに、すべての加盟団体及び登録者に対して定款・加盟団体規程・その他関連規程に則り指導・監督・処分を行う権限を有することとなります。

これを適切に行使することにより日本拳法界全体を統括し組織運営に重要なガバナンスを保持し運営してまいります。同時に地域競技団体である各都道府県連盟の充実の為に様々な施策が必要になります。

 従前の(一財)日本拳法全国連盟は、日本拳法連盟・中部日本本部・日本拳法会の3組織に傘を被せる形で形成され、同連盟理事会で決議された方針に則り其々の3組織内に於いて活動がなされてきました。今後、当連盟の運営方針としましては全ての加盟団体の力を借り事務局の中に総務部・経理部・広報部・国際部等を置くとともに事務局からの指示の下、其々の部署が活動していくように事務局機能を強化して運営を行っていきます。

また当連盟内に

   ・国民スポーツ大会実行委員会

   ・競技人口増加推進委員会

   ・指導者育成委員会

   ・防具改良委員会

等、各委員会を設け組織の充実を目指してまいります。

これらのことは参画されている多くの人の協力がなければ達成できません。

各地域・職域の皆様のご理解お力添えをお願い申し上げます。

一般社団法人 日本拳法競技連盟 会長 茂野直久 

 

協 賛SPONSOR

パートナー

日本拳連盟
日本拳法中部日本本部
日本拳法会
日本拳法協会
全自衛隊拳法連盟
日本拳法 東北連盟

サプライヤー

日本スポーツ協会